東京大（五神真総長）は9月25日に入試監理委員会を開き、2020年度から始まる大学入学共通テストで導入される英語の民間試験について、成績提出を必須としない基本方針を決めた。同大のホームページ及びpdfの「2021年度東京大学一般入試における出願要件の追加について」等によれば、一定の英語力を出願資格としつつ、民間試験の成績を提出しなくても、受験生の高校が「同等の英語力がある」と判断すれば調査書への記入で十分とし、さらに事情がある場合は、受験生が理由書を提出すれば受験を認める。民間試験は、英語の「読む・聞く・話す・書く」の4技能を測るために導入される。
東京大は基本方針で、言語能力の尺度に使われているＣＥＦＲ（セファール）の、6段階で下から２番目の「Ａ２」以上を受験生に求めると決定。確認手段として（1）民間試験でのＡ2以上の成績、（2）高校が、Ａ2以上の英語力があると認めた調査書など、（3）障害や病気などによって、（1）と（2）のいずれも提出できない理由を説明した文書――のいずれかを提出してもらうとしている。
